賃貸と持ち家、どちらがいい？40代・子なしの住宅購入はの決め手とは？｜おこなしさまという生き方（28）

「独身女性が重視する条件」とは

子どもがいれば、のびのび育てられる生活環境や周囲の教育環境を重視した物件選びが大きなポイントになってきます。では、“おこなしさま”が求める物件とはどんなものなのでしょうか。

 リクルート住まいカンパニーが行った「2015年首都圏新築マンション契約動向調査」の購入理由によると、子どもあり世帯では「子供や家族のために家を持ちたいと思ったから」が断トツ。対して、未婚・既婚を問わず“おこなしさま”世帯は、この購入理由を選んだ割合は低く、独身女性で最も多かったのは「老後の安心のために住まいを持ちたくなったから」。これは独身男性の約2倍の割合です。女性の方が老後生活に対して、不安を抱いていることがデータに表れています。

物件を検討するうえで重視した項目では、どの世帯でも｢価格｣｢最寄り駅からの時間」｢住戸の広さ｣「間取り」「住居の向き」が大きなウエイトを占めています。そのなかでも、夫婦のみ世帯では｢通勤アクセスの良いエリア｣、独身女性では｢耐久性・構造｣｢施工会社の信頼度｣が、それぞれ全体に比べ高い割合になっています。老後まで長く住み続けたいと考える独身女性の視点が、物件選びの項目にも反映されています。

40代の半数以上がすでに持ち家

物件の種類でも属性別で特色が表れています。住宅金融支援機構の「フラット35利用者調査」（2015年度）によると、居住人数が1人～2人の場合は分譲マンションの割合が多く、新築マンションだと1人 18.2％、2人 36.4％。中古マンションでは、1人 20.3％、2人 32.3％で合わせると全体の半数以上になります。また、中古マンションの単身者の割合は、2013年度上半期以降6期連続で上昇。新築に比べて、価格が手軽な中古マンションを選択する単身者が増加傾向にあります。 

すでに物件を購入した持ち家住宅率は、総務省「住宅・土地統計調査」（平成25年）のデータをみると、5年前に比べて6.1％増加で住宅全体に占める割合は61.7％。年齢別にみると、40代前半で56.0％、40代後半で62.7％と、40代になると半数以上が持ち家を所有していることになります。

単身世帯で60歳以上の平均消費支出は月額約15万円。この内訳で住居費は14,467円です。金額が低いのは、60歳後半になると持ち家率が8割を超えるので、持ち家に住んでいるためと考えられます。毎月の家賃負担が多いと老後生活を圧迫しかねないので、老後に住居費を抑えることは心の余裕にもつながります。

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