40代独女の【老後資金】はどう準備する？　初めての「資産形成」の基礎の基礎　

老後資金は年金だけでは、2000万円が不足するというニュースを見たり、耳にしたりすると「私の老後大丈夫かしら？」と不安になっていませんか。もう40代になり、老後の生活がチラつきだし、そろそろ本気で「資産形成」をしていかなければとは気になっている人も少なくないでしょう。だけど、「資産形成」をはじめるっていっても一体どうしたらいいの？という人へ向けて、今回は「資産形成」の基礎をお伝えしていきます。

そもそも「資産形成」とは？

「資産形成」と聞くと、多額の資金で株や不動産を購入してどんどん資金を増やせるような貯蓄がたくさんある人がするというイメージを持っている人もいます。実はそのイメージは間違っています。

そもそも「資産形成」とは、将来に向けて、早いうちから無理なく資金準備を始めることなのです。人によって将来に対する不安はいろいろありますし、夢や希望もそれぞれでしょう。

たとえば、老後は贅沢でなくても最低限の生活ができるだけの資金準備をしておき、元気なうちはずっと働き続けていたいという人もいれば、老後は趣味や旅行を楽しめるゆとりのある生活がしたいという人など夢や不安は人それぞれでしょう。

年金だけでは自分の描く生活をするためには、老後資金は不足しているという不安があるのであれば、その不安を解消するために、未来にむけて備えていくためにも誰もが「資産形成」が必要なのです。

「資産形成」するための手段として、銀行などでコツコツ貯蓄していくというのもひとつです。しかしながら、銀行の金利は低金利が続いているため、利息がほとんどつきません。したがって、部分的に資産運用などを取り入れて、効果的に資産を増やしていくことは有効な手段です。

今すぐに必要ではない、将来のために増やしていきたいお金は、「投資」の形で、長い期間をかけて少しずつ増やしていくと良いでしょう

40代から始めて「老後」に間に合う？

いざ「資産形成」を始めると思い立ったものの、40代から始めても「老後」まで間に合わないのではと不安になりませんか。不安なまま「資産形成」をはじめるのではなく、将来いくらお金があればいいのか把握することからスタートです。

総務省による「高齢単身無職世帯の家計収支 －2018年－」を参考にみてみると、社会保険料・税金等を引いた収入は110,933円なのに対して消費支出 が149,603円であり生活費は38,670円不足しています。

仮に65歳で定年し90歳まで生きると仮定した場合、老後の生活費がいくら不足するかシミュレーションしてみます。

生活費が毎月約4万円不足するとした場合、毎月の生活費の不足分4万円×12カ月×25年間=1200万円の準備は最低必要になってきます。

現在45歳の人が老後の不足する生活資金として1200万円を準備したい場合、退職金が1200万円以上あるのであれば、退職金でカバーできますが、退職金がなく20年間で1200万円貯める必要があるということであれば、1200万円÷20年÷12カ月=5万円となるので、毎月5万円貯めていく必要があるというわけです。

また、消費支出は20万円必要ということでしたら、毎月の生活費は約8万円不足するため、毎月の生活費の不足分×8万円×12カ月×25年=2400万円の準備が必要になります。
つまり2400万円÷20年÷12カ月=10万円ということになります。

こちらも退職金も資産運用も考慮していない計算なので、「資産形成」は、一部資産運用することで有効的に準備したいところです。

資産運用をする前に知っておきたい「リスク」について

資産運用をする前に知っておいてほしいのが、投資の「リスク」についてです。「リスク」にはさまざまな種類があり、それがどのような内容なのかを正しく理解しておくことが重要です。投資における「リスク」とははいわゆる「危険」や「損失」のことではなく「可能性」のことを意味しています。

『リスク』の種類は以下があります。

『価格変動リスク』
株（株式）の価格が上下する可能性のこと。
『信用リスク』
株式や国債・債券などを発行している国や企業が、財政難や経営不振などを理由に投資家から預かっていたお金（元本）や利息の一部または全部を返済する能力がなくなる可能性のこと。
『流動性リスク』
市場（マーケット）で金融商品を売りたいときに売ることができなかったり、希望する価格で売れなかったりする可能性のこと。
『金利変動リスク』
金利の変動によって、債券の市場価格が変動する可能性のこと。
『為替変動リスク』
異なる通貨の為替相場の動きにより、外貨建ての円換算による金融商品の価値が変動する可能性のこと。

「リスク」を減らす方法としては分散投資があります。分散投資とは、「資産（銘柄）の分散」、「地域の分散」、投資する時間（時期）をずらす「時間（時期）分散」という考え方です。

40代独女の場合、どんなものがおすすめ？

投資商品には、株式、投資信託、外貨預金などがありますが、40代独女の方におすすめなのは分散投資の代表的な商品ともいえる「投資信託」がおすすめです。

「投資信託」とは、投資家から集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめ、運用のプロであるファンドマネージャーが国内・海外などの株式や債券などに投資・運用しその運用の成果として生まれた利益が還元される金融商品です。

「投資信託」は、少額から始められる、運用をプロに任せられる、分散投資でリスクが軽減できる、個人では投資しにくい国や地域、資産に投資できるという特徴があります。
低金利の今、利率を味方にして少しでも増やしたいものです。

それでは、投資信託で毎月一定額を資産運用した場合のシミュレーションをみてみましょう。

毎月3万円を25年間、資産運用せずタンス貯金した場合、毎月3万円×12カ月×25年＝900万円になります。

仮に毎月3万円を25年間、3％で運用した場合、1338万円になります。同じ金額を積立としても、資産運用結果によって、お金の増え方は大きく変わってきます。

このように、将来のために資産形成するために、資産運用も取り入れることで効率よく増やすことができます。ただし、あくまでも投資なので元本が保証されているわけではありません。そのため分散投資をしてリスクを軽減しながら資産運用してくことが大切なのです。

投資信託をするなら「NISA」と「iDeCo」どちらがおすすめ？

投資信託で資産運用するなら、「NISA」や「iDeCo」を利用することで、節税効果があります。通常の株式や投資信託などの売買益の利益かかる税金が、非課税になる税制控除があります。

「NISA」と「iDeCo」の大きな違いとしては、1年間に掛けられる上限が異なります。

「NISA」には「一般NISA」と「つみたてNISA」があり、「一般NISA」は運用期間5年間（最長10年間）で年間の上限が120万円までとなります。

「つみたてNISA」は運用期間20年間で年間の上限が40万円までです。

「iDeCo」の年間掛金額上限は自営業者(第１号被保険者)で年間81万6000円になります。会社員や公務員(第2号被保険者)の上限は14万4000円～27万6000円、専業主婦など(第3号被保険者)は年間27万6000円が上限になります。

また、資金の引き出せるタイミングにも違いがあります。「NISA」はいつでも売却して証券会社の口座などから出金することも可能です。一方、「iDeCo」は掛金の積立を停止したり再開したりすることは可能ですが、原則60歳以降の受給年齢に到達するまで資金の引き出しはできません。

「NISA」と「iDeCo」とどちらがおすすめかといえば、老後の生活資金を目的の資産形成するなら「iDeCo」、60歳になる前の目的に資産形成なら「NISA」がおすすめです。どちらも利用することはできるので、目的ごとに併用するのもいいでしょう。

まとめ

資産形成というと難しい、損するのではと怖いイメージをお持ちの人もいるでしょうが資産形成は誰もが将来に向けて必要不可欠なことといえます。まずは将来のライフプランをたて、将来のためにいくら資産形成が必要なのか考えてみることからはじめてみませんか。

今関 倫子
ファイナンシャルプランナー
外資系保険会社勤務中に、AFP資格取得後、独立系FP事務所に転職。ファイナンシャルプランナーとして活動し、女性を中心に年間のべ200件以上のマネー相談、執筆、講演など多くの経験を経て独立。現在は個人マネー相談、執筆、講演を中心に活動中。 FP CaféパートナーFP