転職を考えたとき、貯蓄額が「200万円」ないと安心して辞めらないって本当？無収入期間の生活費の目安【「退職プロ」が解説】

無収入の間の生活費の内訳

2大支出は家賃と食費。通信費も絶対必要な支出です。20〜30代・独身1人暮らしの生活費15万〜20万円の内訳を、もう少し詳しく見ていきましょう。

総務省家計調査によれば、34歳までの単身世帯の1カ月の支出平均は16万6480円となっています。その内訳は下のグラフに示したとおりです。この調査対象は全国ですが、都市部ではもう少し住居費の割合が高くなるのではないでしょうか。若年層の一般的な生活費の内訳は、次のようなイメージです。

・家賃7万5000円
・食費4万円
・水道光熱費1万円
・通信費1万円
・その他3万〜6万円

家賃の負担はなかなか大きいですが、無収入だからといって支払わないわけにはいきません。安いところに引っ越すとしても、引っ越しにはそれなりにお金がかかります。

食費、水道光熱費、もはやインフラとも言える通信費（スマホ代）も、大幅な減額はむずかしい。無収入の間、引き締める余地があるとすれば「その他」の部分ということになりそうです。

娯楽費・その他は引き締めの余地あり？

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貯蓄を取り崩しながらの転職活動は心細いもの。支出はなるべく減らしたいですね。外食やデリバリーですませていた食事を自炊にする、習いごとを一時的に休むなど、「娯楽・その他」の項目を見直して、貯蓄の目減りを抑えましょう。

ここまでの記事では、「無収入期間の生活費の目安」についてご紹介しました。つづく関連記事では、「未経験職種に挑戦したい」場合の方法についてお届けします。
つづき＞＞未経験職種への挑戦は、何歳くらいまでなら可能？専門家が教える「成功のカギ」と「転職以外の選択肢」

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■佐野創太（さの・そうた）
「退職学®（resignology）」の研究家／メルマガ「キャリアの研究室」編集長
1988年、静岡県浜松市生まれ、神奈川県横浜市育ち。慶應義塾大学法学部政治学科を卒業後、2012年に大手総合人材系企業に新卒入社。転職エージェントとしてベンチャー企業から大手企業の中途採用と求職者の転職を支援する。その後シンクタンクに転職するも1カ月で早期退職。前職に契約社員として出戻り、正社員になった後に新規事業の責任者として求人プラットフォームを立ち上げ、Webメディアの編集長と採用担当を兼務する。介護離職を機に2017年、退職学®の研究家として独立。自身が「会社辞めたい」ループに陥った経験と、のべ1500 名以上のキャリア相談から「退職後も声をかけられる最高の会社の辞め方」を体系化した。
ミュージシャンや経営者へのインタビュー、大手結婚相談所のオウンドメディア編集長、キー局の新サービス立ち上げなど、メディアと編集の現場を渡り歩くなかで生成AIの可能性に注目。 自分の仕事をAIに自ら置き換える「AI退職」を実践しながら、2022年からAIコンサルタントとしても活動。地方新聞社の新規事業開発、地方銀行のAI導入、出版ゼミのAIサービスの立案、大手人材系企業の採用広報AI制作などを手掛けることで、人間らしい働き方を探る実験を続けている。
著書に『脱 会社辞めたいループ 辞めたいけど辞めたくない人のための転職思考法』 (サンマーク出版)、『ゼロストレス転職 99%がやらない「内定の近道」』(PHP研究所)、『70％で働く 「もっと頑張る」から脱出する働き方の思考法』（日経BP）、『「考えているのに進めない」がなくなる 思考渋滞から抜け出す方法』（あさ出版）、監修書に『転職・退職を考えたら知りたいことが全部のってる本』（主婦の友社）がある。妻と子どもの3人暮らし。GLAYが好き。